メタボリック対策機器認定証の提案
MBTマサイシューズを履くと手軽なパーソナルトレーニングジムに変身 - たきメモ たきぽんメモリアルに関連してちょっと思ったことをメモ。
履いているだけでエクササイズ MBTマサイシューズ
http://www.mbt-evernew.com/
ＡＭＮセミナー ＭＢＴブロガーミーティング
http://agilemedia.jp/blog/2007/10/mbt.html
15分程度しか履いていないので、実際の効果はわからないけれども、歩くのが楽しくなるのではと感じた。
薬事法について、MBTシューズが医療用の器具に適用されない旨の話があった。
日本の薬事法では、確実な証拠 論拠がないと医療機器として認定されないとのこと。
薬事法の専門家ではないのですが、医療に関わる者として、少し気になった。
医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律 - Wikipedia
医療機器は
ヒトまたは動物の疾病の診断、治療又は予防を目的とし、ヒトまたは動物の構造・機能に影響を及ぼすことが目的とされている機械器具で、政令で定めるもの
ということで、詳しくはこちらに説明されている。
医療機器 - Wikipedia
今、官民あげて取り組んでいるのは、生活習慣病の危険性が高まるとして注目されているメタボリック症候群（メタボリックシンドローム）。
メタボリックシンドローム - Wikipedia
厚労省は、中年男性では二分の一の発生率を見込むなど、約2000万人がメタボリック症候群と予備群に該当すると考えており、これを平成24年度末までに10％減、平成27年度末までに25％減とする数値目標を立てている。
また、医療費抑制を図りたい政府は、企業の健康保険組合に対してメタボリック対策を義務づけている。
結果の悪い健康保険組合は国への負担金が増額される。
そのため、少しでも負担を減らそうと、企業は、保健師さんを中心に、社員に啓蒙活動をし、ＢＭＩや腰周り（腹囲）を測り自分の体について認識・把握させ、生活改善の食事対策や運動指導をしているのが現状ではないだろうか。
（腹囲が男性で85cm、女性で90cm未満の人であっても、BMIが25以上であればメタボとされます。orz）
より一歩踏み出す施策として、少し何か考えてみた。
１．ビリーズブートサークルへの助成
社内にビリーズブートキャンプのサークルを作って、脱落者を減らす。
一人でやるとどうしても脱落しやすい。（脱走兵が言うのもなんですが）
サークル活動のために会議室にＤＶＤを設置。
休み時間や時間外に。
２．体重計2.0を活用
“体重計2.0”でメタボリック対策を - ITmedia NEWS
３．ダイエットＳＮＳに参加させる
４．馬乗りフィットネス機器・乗馬フィットネス機器を設置
休憩室に馬乗りフィットネス機器を。
ボート漕ぎのものもいいかも。
５．福利厚生としてメタボ対策になる器具への助成
ここでＭＢＴシューズが登場。
福利厚生のメニューにメタボリック対策になる機器への助成が認められるといい。
単に運動しなさいと言っているだけでは、なかなか動かない。
時間もない。
そうしたときに、例えば、ＭＢＴシューズであれば、行き帰りの通勤でメタボリック対策の運動ができる。ＷＩＮＷＩＮではないだろうか。
ＭＢＴシューズ以外にも、メタボリック対策になる器具や道具はある。
例えば、ビリーズザブートキャンプのＤＶＤについているビリーズバンド。
家族分購入できれば、家族みんなで頑張れる。
マサイシューズを家族で買って、家族ウォーキングもありだ。
もちろんダイエット商品と呼ばれるものの中には効果が怪しいものもある。
つけているだけで運動になる（？）というものや、持っているだけで運動になるとか・・・。
線引きは非常に難しいけれども、業界団体を作って、メタボ対策認定用品というものを作ってみてはどうだろうか。
国が音頭をとるのではなく、業界からメタボ対策製品の普及を図る。
薬事法の認定なんかよりも、むしろそうした効果の可能性のある製品を業界が一体となってＰＲしていく。
そんなイメージを考えてみた。以下、思いついたまま記述。
まず、
「メタボリック対策機器」という新しい分野を提唱。
メタボリック対策は、厚生労働省・企業が力を入れている分野。
「メタボリック症候群対策機械器具研究会」（略称：メタボ研）を作る。
研究会に賛同する業界を巻き込んで業界団体を作る。
同じような健康器具を販売、開発している企業の仲間を集める。
研究会なので、研究発表会をし、エセ科学を排除するため、専門家・学識経験者、厚生労働省の担当者にも出席をしてもらい意見を取り入れる。
何が問題なのか、どんな課題があるのか。などの自主勉強会。
健康増進の観点、予防医療という観点からも検証できたらいい。
出来れば、研究内容をどんどん情報公開していくのがベター。
メタボリック対策機器として認証するための規定を作る。
機が熟したら、研究会から業界団体に。
ＮＰＯ法人か中間法人・社団法人にする。
メタボリック症候群対策機器協会（いい名称が浮かばない）（メタボ協？）
自主規制を設け、団体・協会による認証をつける。
理由を明確に。
認証規定を作る。
例えば、「指導員が指導することを推奨する」とか
「対面販売を義務付ける」など。
自主規制項目を表にし、認証を取り消す条件も明記。
業界団体によるお墨付きを得た商品、機器、器具に対し、認証を発行する。
指導員もメタボリック対策機器指導員という業界資格を作る。
啓蒙普及活動に。医療機関もＰＲ。
認証を受けたメタボリック対策機器に対して、企業の福利厚生部門から補助や助成。
政府からは税の減免なども出来たらいい。
官民一体となって、メタボ症候群と予備軍の削減を目指す。
平成24年度末までに10％減、平成27年度末までに25％減とする数値目標を達成するために。
そんなイメージを考えてみた。
実現できるといいな。
